本の行方

日本の文芸出版を担ってきた大手出版社の多くは、明治末から戦後すぐにかけて雑誌や文庫を足場に生まれた。岩波文庫（1927年）に代表される安い叢書が名作を広く行き渡らせた。近年は大手ほどマンガのデジタル販売と版権収入への依存が強まり、集英社では2026年5月期に版権などの「事業収入」が初めて出版売上を上回った。

日本の本は、出版社から取次（問屋）を通って書店に届き、売れ残れば返品できる「委託販売」と、全国どこでも定価で売る「再販制度」の上に流通してきた。この仕組みは本の種類を豊かにした一方で、書籍で3割、雑誌で4割を超える返品を生んだ。日販のコンビニ配送撤退（2025年2月）など、物流の縮小と見直しがいま進んでいる。

江戸の本屋は出版も卸も古本も兼ねていたが、明治20年代に出版社・取次・書店の分業ができた。戦後は町の本屋と大型チェーンが広がったが、書店数は1998年度の24,237店をピークに減り、2025年度末には9,993店と初めて1万店を割った。確認できた範囲では、2024年11月末時点で全国の28.2%（493自治体）に書店が一軒もない。

経済産業省は2024年3月に書店振興プロジェクトチームを立ち上げ、2025年6月に29項目の「書店活性化プラン」を公表、2026年4月には返品削減研究会のとりまとめを出した。民間では作家・今村翔吾のシェア型書店「ほんまる」（2024年4月）のような新しい形の本屋や、図書館と地元書店の連携が広がっている。

出版科学研究所によると、紙の出版物の販売額は1996年の約2兆6千億円がピークで、2025年は9,647億円と50年ぶりに1兆円を割った。電子は5,815億円まで伸びたが、9割を電子コミックが占め、その伸びも鈍ってきた。紙と電子の合計は1兆5,462億円で4年連続の減少である。

生成AIは著作権と翻訳の両面で出版を揺さぶり、文化庁は2024年3月に考え方を整理した。海外では日本の小説の英訳が評価を高め、2025年には王谷晶『ババヤガの夜』が日本人初の英国ダガー賞翻訳部門を受賞した。一方、国内では2024年初めの文化庁調査で、月に1冊も本を読まない人が62.6%に達した。